副業の手取り早見表｜本業年収×副業月収でひと目でわかる【2026年版】

「副業、月にいくらまでなら本気で頑張る価値があるんだろう」。同じ月5万円の副業収入でも、本業の年収が300万円の人と800万円の人とでは、実際に手元に残る金額がまったく違います。電卓を叩く前に、まずはこの表で自分の立ち位置を確かめてみてください。

副業の手取り早見表(月あたり)

この表は、副業の経費を0円・所得区分を雑所得・青色申告特別控除なしとして計算した目安です。副業月収が同じでも、本業の年収が上がるほど適用される所得税率が高くなるため、手取りは少しずつ目減りしていきます。

経費や青色申告を考慮すると手取りは増える

実際には、通信費や交通費などの必要経費を差し引ける分、この表の金額より手取りは多くなるケースがほとんどです。また、開業届を出して青色申告(事業所得)を選べば、最大65万円の特別控除でさらに手取りを増やせる可能性があります。

月1万円・3万円なら確定申告が不要なことも

この表の副業月1万円(年12万円)・月3万円(年36万円)のラインは、経費0円でも所得が20万円以下に収まることが多く、給与所得者に認められている「20万円ルール」の対象になりやすい水準です。20万円ルールに該当すれば、所得税の確定申告は不要になります(ただし住民税の申告は別途必要です)。一方、月5万円(年60万円)以上になると所得が20万円を超えやすく、原則として確定申告が必要になります。20万円ルールの詳しい条件は「副業20万円ルールとは?」で解説しています。

自分の本業の年収・副業の収入と経費を入力して、より正確な手取り額を知りたい場合は「副業手取り計算」ツールをご利用ください。確定申告の要否もあわせて確認できます。